☞【ルーズベルトが犯した19の失策：1945年編】（『フーバー大統領が明かす日米開戦の真実』§3f.）

こんにちは。

今回ご紹介しますのは、「ルーズベルトが犯した19の失策」（1945年編）です。（前回まではコチラ）

ルーズベルトは4月に亡くなったのですが…

その路線はトルーマンに受け継がれ、なかなか日本の和平提案は受け入れられず、ついには原爆投下という愚行に至ります…。

（もっとも、なかなか和平が受け入れられなかったのは、ソ連の対日参戦準備が整うまでの時間稼ぎをしていたという説が浮上しているようです。大統領の判断に影響を及ぼすほどコミンテルンの工作はアメリカ政府内に浸透していたのです。）

以下、「フーバー大統領が明かす日米開戦の真実」第3章「ルーズベルトが犯した19の失策」、および「日本は誰と戦ったのか」（江崎道朗、2017年、KKベストセラーズ）などを参考にさせて頂きました。

【失策14.】ヤルタ会談で秘密協定を結んだ（1945/2）

ヤルタ会談とは、

・どこに国境を引くか
・どの地域・どの資産を誰が取るか
・それらの決定により人民をどこに動かすか
・どの政治勢力がどこを治めるか
・どのような形態の統治になるか（自由主義/共産主義）

を決める会議でもありました。

ソ連は最終的に、傀儡国家を12カ国まで要求しました。

さらに、「数世代に渡って国際関係に危険をもたらすような」秘密協定が多数結ばれました。

欧州だけでなく、アジアでも中国、モンゴル、北朝鮮、ベトナム、カンボジア、ラオスが共産化します。

【ブッシュ（子）大統領のヤルタ批判演説】（2005年＠ラトビア）

「アメリカは欧州の西半分を解放しながら、東半分をソ連の全体主義に任せてしまった、あれは完全に間違いだった」

…ソ連を支援し、ソ連の増長を許したルーズベルト批判ととれます。

また、チャーチルの知らないところでルーズベルト、スターリンの間で密約が結ばれます。

これは日本にとって大きな問題です。

結果、日ソ中立条約を破棄され8/9に南樺太へ侵略。

その後も、無差別攻撃を繰り返し、停戦協定が結ばれた後も北方領土を「不法占拠」しているのが現在です。

【失策15.】日本の和平提案を拒否（1945/5-7）

ルーズベルトは4月に死ぬので、これは正確にはトルーマンに対してと思います。

日本は5月から7月にわたって、「天皇の地位保全」だけを条件に白旗をあげて和平を提案していたのですが、これを全て拒否しました。

ルーズベルトの「無条件降伏」要求宣言があったから、と書かれておりますが、他書（「日本は誰と戦ったのか」によります、「ソ連が対日参戦する準備が整うまで受け入れるつもりがなかった」とのことです。

【ソ連の対日参戦】
「ソ連の対日参戦」がなければ日本は降伏しないとトルーマンは思い込まされておりました。アメリカ軍関係者たちの「アメリカだけで十分」という声はトルーマン側近のコミンテルンスパイによって消されてしまいました。

交渉している間に数十万人の人命が犠牲になったかと思うといたたまれません。

日本の教科書では

「日本がポツダム宣言を無視したために犠牲が増えた」

と書かれておりますが、順番を考えますと「アメリカが降伏を認めなかったから」犠牲が増えた、と考えられるでしょうか。

【ニューディール連合】
ルーズベルト長期政権の間に強大な権限を持つようになったリベラル派官僚と、労働組合員らと、リベラル派のマスコミが結びついた巨大な政治勢力。戦後、アメリカのアカデミズム、マスメディアを牛耳り、ルーズベルト批判をタブーとした。（日本メディアの左傾化よりアメリカメディアの左傾化の方が激しいらしい）

【失策16.】ポツダムでの合意（1945/7）

これもまたトルーマン時代のことですが。

やはりここでもスターリンへの譲歩が行われました。

そして、ドイツとオーストリアの一部がスターリンの懐に入ってしまうような条項が決定されたとのことです。

また、ポツダム宣言では日本兵を平和な家庭生活に戻す、と言っておきながら60万人の日本兵をシベリアに拉致しました。

明らかな国際法違反です。

【ポツダム会談とポツダム宣言】
日本とソ連は日ソ中立条約を結んでいたため、ポツダム宣言は米、英、中により行われました。しかし、当然、スターリンはポツダムに来ておりました。

【失策17.】原爆投下（1945/8）

これもトルーマン時代ですが…

しかし、「計画を練ったのはルーズベルト」とのことで、やはりルーズベルトの失策にカウント。

「原爆を投下しなければさらに多くのアメリカ人が戦死した」と思い込んでいるアメリカ人も多いようですが、

フーバーのように原爆投下を「アメリカの恥」と思っているアメリカ人もいるとのことです。

広島の慰霊碑は、「二度と過ちを繰り返してはいけないのは、アメリカ」と書き換えるべき、という強い意見もあります。

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