☞【幕府と英国が戦争突入？】『幕末日本と対外戦争の危機』（保谷徹、2010年）＜前編＞

こんにちは。

今回ご紹介しますのは、『幕末日本と対外戦争の危機』（保谷徹、2010年、吉川弘文館）です。

結論から申しますと、

下関戦争は、幕府による「横浜鎖港要求」を封じるためのものでした。

以下、読書メモと雑感です。

＜プロローグ＞

「下関戦争」とは1864年の長州藩と英仏米蘭の武力衝突事件です。

（本書では「下関戦争」と書かれておりますが、山川出版社の詳説日本史研究では「四国艦隊下関砲撃事件」「馬関戦争」です。）

英国本国ではもし、下関戦争を発端に日本国内の大名たちと全面戦争が生じた場合、

横浜に居留する多くの外国人、および日本海域に現存する英国艦隊が大打撃を受けると考え、

海軍本部委員グレイは外務大臣ラッセルに下関戦争自重の訓令を送り、その結果をひたすら待っていました。

今でこそ瞬時に伝達が可能ですが、当時は日本から英国に書簡が届くのには1ヶ月半以上を要しました。

こうした時代背景が歴史の重要なエッセンスであったりします。

＜外圧の構造＞

「可能なら非公式に、必要ならば公式的に支配を拡大」

が自由貿易帝国主義の考えでした。

1860年代に全盛を迎えていた大英帝国の初代駐日公使オールコックも、武力なしの新市場獲得を理想であるとする一方、

そのために軍事力による圧力は必要と述べていました。

＜攘夷主義と対外戦争の危機＞

そんなオールコックは、ハリス（アメリカ）とことごとく意見が対立していました。

しかし、アメリカが南北戦争（1861年～）で撤退したため、列強による対日外交はオールコックの主導になりました。

そして、「武力」が必要か調査している最中、第2次東禅寺事件（1862年6月）、生麦事件（1862年9月14日）が勃発します。

これによりイギリスは海上封鎖作戦を本格的に検討しました。

さらに、1862年秋、松平春嶽が「破約攘夷」を唱えます。

また、三条実美は江戸へ出向し、幕府に攘夷の誓約を要求しました。

これらの動きは、公武合体の代償という国内問題によるものでしたが、列強各国にとっては激震でした。

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そんなこんなで、なんせ1862年秋は非常に危険な状態でした。

「生麦事件」以後、賠償金支払いをめぐっても戦争危機がありました。

しかし、水野忠徳、小笠原長行らにより賠償金支払い断行されました。

戦争となり負けて植民地化された清と異なり、

徹底して戦争を避けた幕僚を評価すべきでしょうか。

そもそも大名行列を横切る方が悪いだろっ！

大名行列は側方からの攻撃に弱いんじゃ。

横からピストルで撃たれたらおしまいなんじゃ。

一方、幕府は開いた港を閉鎖したい、という旨を伝えました。

列強はこの背後に朝廷があることを理解します。

「公武合体」で難局を乗り切ろうとしましたが、その見返り条件が「攘夷実行期限の決定」だったんですね。

小笠原長行により将軍家茂を強行的に江戸へ連れ帰る計画（卒兵入京）は反対されたため、

家茂は「攘夷実行期限」を通達せざるを得ませんでした。

ちゃんと賠償金を払うのであれば戦争はしないでおこう。

占領にはコストがかかることをChinaで経験しているしな。

薩摩とは武力衝突したけど、目指すは間接統治。

しかし、そこで起きたのが長州藩による「四国艦隊砲撃事件」。

各国は報復を検討します。

その後、「八月十八日の政変」で尊攘派が失脚しましたが、

幕府はその後も、「国民の反対」を理由に横浜の鎖港を願い出ました。

しかし、各国は、「このような会談には応じない」とし、

「横浜鎖港を断行するなら戦争になる」と言います。

ふむふむ。単なる報復という以上に、横浜鎖港をちらつかせた幕府への牽制もあったのか。

再び戦争のリスクが上がりました。

キューパー提督（英）は大名たちと結託して外国人排斥に向かっているのでは？と幕府も疑っておりました。

また、薩英戦争を経ると、日本は侮れないとそれなりに警戒しました。

後編に続きます。

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