☞【ワシントン会議は失敗なのか？】「もう1つ上の日本史」で打線を組んだ：大正編⑥

こんにちは。

今回ご紹介しますのは1921年の「ワシントン会議」です。

私、「もう一つ上の日本史」を読むまで、この会議はてっきり

アメリカが日英を切り離すために画策したもの

と思い込んでおりました。（百田先生も同意見）

しかし実際は、

日英の関係は「すでに」解消に向かっており、

また、

九カ国条約では日英双方が恩恵を受けたようです。

6三　九カ国条約の経済的恩恵は、明らかに日本とイギリスが得ました。（p186）

①四カ国条約

【テーマ】　太平洋問題の調整
【参加国】　日本、アメリカ、イギリス、フランス
【結果】　日英同盟は破棄、4カ国で協調する方針

賞味期限切れの日英同盟

日英同盟につきましては、既に「賞味期限切れ」という言葉が使われております。

理由としましては、

①辛亥革命以後、孫文と清国の仲介を図るイギリスと、日本の間に温度差が出てきた。

②パリ講和会議の「人種差別撤廃提案」をめぐって対立が決定的になった。

③日英同盟が国際連盟規約に抵触するのではないかという議論が生じた。

これらにより、日英双方とも同盟の廃止を望んでいました。

四カ国同盟を結びました。

日英同盟を存続すればアメリカに誤解されるし、

日英同盟を破棄すれば日本に誤解されるし、

外交は難しいよ。

日英同盟は制度疲労ですよね･･･

なんでも「幣原外交のせいで」と言うのも辞めて下さい。

私、最近、評価高いんですよ。（↓↓）

②九カ国条約

【テーマ】中国問題の解決

【参加国】9カ国。
（日英米仏伊、蘭、ﾎﾟﾙﾄｶﾞﾙ、中華民国、ﾍﾞﾙｷﾞｰ【覚え方】）

【結果】中国の領土保全が確認、「石井ーランシング協定」破棄

日英とも投資額は増大

九カ国条約は「日本の大陸進出を阻むもの」という印象があるかも知れませんが、1914年→1931年の中国への国別投資額割合をみますと･･･

「山東還付条約」で日本は山東省を返還しましたが、イギリスと日本で「独占」といっても良いくらい中国へ投資しております。

アメリカは中国に「経済進出した、というほどしていない」ことがわかると思います。

③ワシントン海軍軍縮条約

【テーマ】海軍の軍縮
【参加国】アメリカ、イギリス、日本、フランス、イタリア
【結果】主力艦保有率が（英米：日：仏伊＝5:3:1.67）に決定。

帝国海軍は賛成する＜条約派＞と反対する＜艦隊派＞に分かれた。

主力艦保有率は海軍艦隊派が主張する「対米7割」という意見は実現されませんでしたが、彼らが主張する「7割」という数字にさして根拠はありませんでした。

海軍は「条約派」と「艦隊派」に

帝国海軍は「条約派」と「艦隊派」に分裂します。

艦隊派の主唱者は日露戦争の英雄・東郷平八郎や、戦う皇族・伏見宮ら･･･。

艦隊に制限があっても、練習に制限はなかろう！

練習日は「月月火水木金金」じゃーっ！

･･･

とにかく列国の日本への誤解を解き、国際間の信望を増進するよう指示しています。

特に、日米関係の円満こそ大事。

（東郷のじいさん、黙ってて欲しいな･･･）

日露戦争に憧れて軍人になったのに、軍縮だなんて･･･

しかし、このまま建艦競争が進めば、国民はさらに貧しくなってしまっていたのではないでしょうか。

総力戦時代においては国力の充実が大事と言われております。

そういう面でも、必ずしもこの会議は日本にとって「失敗」ではなかったのではないか、と思うのですが･･･

ちなみに「陸軍」の軍縮が国内で問題になるのは1922年です【コチラも】。

「ワシントン体制」という呼び名は古い？

この会議で決められた体制は「ワシントン体制」と呼ばれておりました。

しかし、近年ではこの会議で「体制」が整ったわけではない、むしろ「旧外交の継続」じゃないか？という声もあがっております。

太平洋の問題に関しては、四カ国じゃなくて、日米だけで決めれば良かったんじゃねぇの。

「対華21か条後の中国進出」から「ワシントン会議」に至るまで関連年表（1916年～1922年）

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